判例集／憲法／国籍法違憲判決

国籍法違憲判決

重要度 A 憲法法の下の平等最大判平20.6.4　最高裁判所大法廷更新 2026/11/11 読了約10分

国籍法違憲判決（最大判平20.6.4）は、日本人の父と外国人の母の間に生まれ、生まれた後に父から認知された子について、父母が結婚しなければ届出で国籍を取れないとする定め（準正要件）が、憲法14条1項の平等に反するかが問題になった判例です。最高裁は、国籍は重要な法的地位で、父母の結婚は子が自分では変えられない事柄だから慎重に検討すべきだとし、社会の変化により準正要件は合理性を失ったとして違憲とし、原告の国籍を認めました。平等原則の審査と違憲判決後の救済方法を学ぶ判例です。

事案

国籍法の仕組みと準正要件

国籍法は父母両系の血統主義をとり、生まれた時点で法律上の父または母が日本国民であれば、子は出生と同時に日本国籍を得る（2条1号）。母が日本国民であれば母子関係は出生で定まるし、父だけが日本国民でも、胎児のうちに認知されていれば出生時に父子関係があるので、いずれも生来的に国籍を取得する。これに対し、生まれた後に父から認知された子は、国籍取得の場面では認知の効力がさかのぼらないとされるため（最判平9.10.17、最判平14.11.22）、出生による取得はできない。この子らのために届出による取得の道を設けたのが平成20年改正前の3条1項であるが、同項は父の認知に加えて父母の婚姻により嫡出子の身分を得たこと（準正）を求めていた。その結果、生後認知を受けただけの子は、生来的にも届出によっても日本国籍を得られなかった。

届出と不受理の通知

原告は、法律上の婚姻関係にない日本国民の父とフィリピン国籍の母との間に日本で生まれた子である。出生後に父から認知を受け、平成15年、これを理由として法務大臣あてに国籍取得届を提出した。しかし父母は婚姻しておらず準正が生じていなかったため、国籍取得の条件を備えているとは認められない旨の通知を受けた。そこで原告は、準正を要件とする3条1項は、同じく日本国民の父に認知された子を父母の婚姻の有無で分けるもので憲法14条1項に反すると主張し、国を被告として、日本国籍を有することの確認を求める訴えを起こした。

下級審の判断の分かれ

第一審（東京地判平17.4.13）は、準正子と、父母が内縁関係にある非嫡出子との間に不合理な差別があるとして3条1項を14条1項違反とし、「父母の婚姻」には内縁関係も含まれると解したうえで「嫡出」の文言を無効として、原告の国籍を認めた。これに対し控訴審（東京高判平18.2.28）は、仮に同項が違憲無効だとしても、そこから原告が当然に国籍を得ることにはならず、同項を広げて適用することは法律にない国籍取得の要件を裁判所が作り出す立法作用であって許されないとして、第一審判決を取り消し請求を棄却した。原告が上告し、区別の合憲性と、違憲とした場合に裁判所が国籍を認められるかの二点が大法廷で争われた。

要点

国籍が重要な法的地位であり、準正が子の意思や努力で変えられない事柄だから、区別の合理性は慎重に検討される
立法目的には合理的根拠があるが、準正要件は目的との合理的関連性を欠く
制定時には合理性があった準正要件も、内外の社会的環境の変化により、遅くとも届出当時には合理性を失っていた
3条1項を全部無効とせず、準正要件の部分だけを除いて解釈し、届出による国籍取得を認めても立法作用には当たらない

判旨

大法廷は原判決を破棄し、国の控訴を棄却して原告の国籍を認めた。国籍の要件は立法裁量に委ねられる（憲法10条）が、日本国籍は「重要な法的地位」であり、準正の有無は子が「自らの意思や努力によっては変えることのできない父母の身分行為に係る事柄」だから、区別の合理性は「慎重に検討することが必要」とした。我が国との密接な結び付きを求める立法目的には合理的根拠があるが、内外の社会的環境の変化により準正要件と目的との合理的関連性は失われ、遅くとも原告の届出当時には14条1項に違反していたとする。救済としては、3条1項全体を無効にせず、「過剰な要件」の部分だけを除いて解釈し、届出による国籍取得を認めた。

観点 1

国籍が重要な法的地位であり、準正が子の意思や努力で変えられない事柄だから、区別の合理性は慎重に検討される

14条1項は法の適用だけでなく法の内容の平等も求め、立法者をも拘束する。後段の列挙は例示であり（最大判昭48.4.4）、事柄の性質に応じた合理的根拠のない法的区別が禁じられる。国籍の要件をどう定めるかは憲法10条により立法府の裁量に属するが、その裁量を考慮しても、目的に合理的根拠がないか、区別と目的との間に合理的関連性がなければ違憲となる。本判決は、審査を慎重にする理由を二つ挙げた。一つは、日本国籍が国の構成員としての資格であり、人権保障や公的資格・公的給付を受けるうえで意味を持つ重要な法的地位であること。もう一つは、父母が婚姻するかどうかは子自身にはどうにもできない事柄であること。偏見のおそれは理由に挙げていない。

よくある誤り

非嫡出子に対する不合理な偏見を生じさせるおそれを指摘して慎重な検討が必要とした（×。理由は国籍の重要性と、子の意思や努力で変えられない事柄であることの二点）
国籍取得の要件は憲法10条で立法裁量に委ねられているから、区別の合理性を慎重に検討する必要はない（×）
目的と手段の実質的関連性についてより強い合理性を要するという基準を採用した（×。判決の言葉は合理的根拠と合理的関連性であり、それを慎重に検討するとした）
14条1項前段は法適用の平等を定めるにとどまり、後段の列挙事由は限定列挙である（×。法内容の平等も含み立法府を拘束する。後段の列挙は例示）

短答での問われ方

慎重な検討の理由二点をそのまま書いた肢が繰り返し出ている（司法H26第3問ア、予備H26第2問ア、司法R6第3問イ）。司法H29第3問ウ・予備H29第1問ウは、理由を「偏見のおそれ」にすり替えたひっかけである。非嫡出子相続分について「より強い合理性」を求めたとする司法H26第3問イ・予備H26第2問イ（×）と並べて、判例が実際に使った言葉を区別する。

論文での書き方

平等の論文では、まず区別の存在を特定し、次に審査の厳しさを決める。後段列挙事由に当たるかを論じるほか、本判決にならい、①区別される法的地位の重要性、②区別の理由が本人の意思や努力で左右できないこと、③当該分野の立法裁量の広さを拾って審査密度を設定する。判例の文言は合理的根拠・合理的関連性だが、慎重な検討の実質をとらえて目的の重要性と手段の実質的関連性を問う構成も答案では使える。

論証カード

法の下の平等（14条）の審査

本件規定は、AとBとを○○について異なって取り扱うものであるから、憲法14条1項に反しないかが問題となる。「法の下に平等」とは、法適用の平等だけでなく法内容の平等を含み、また、平等の理念は個人の尊重（憲法13条）に由来す

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この観点で解ける過去問（7肢）

司法試験 2014年第3問ア直接

日本国籍は重要な法的地位であり，父母の婚姻による嫡出子たる身分の取得は子が自らの意思や努力によっては変えられない事柄であることから，こうした事柄により国籍取得に関して区別することに合理的な理由があるか否かについては，慎重な検討が必要である。

予備試験 2014年第2問ア直接

司法試験 2017年第3問ウ直接

前記判決は，婚姻関係にない父母から出生した子について将来にわたって不合理な偏見を生じさせるおそれがあることなどを指摘し，父母の婚姻という事柄をもって日本国籍の取得の要件に区別を生じさせることに合理的な理由があるか否かについては慎重に検討することが必要であるとした。

予備試験 2017年第1問ウ直接

司法試験 2024年第3問イ直接

国籍法の規定が、日本国民である父親から出生後に認知された子につき、父母の婚姻を日本国籍取得の要件としている点について、日本国籍は重要な法的地位であって、嫡出子たる身分の取得は子が自らの意思や努力によっては変えられない事柄であるから慎重に検討される必要があるところ、立法目的自体には合理的な根拠が認められるが、当該要件によって生ずる区別と立法目的との間に合理的関連性は認められず、憲法第14条第1項に違反する。

司法試験 2014年第3問イ対比

非嫡出子という身分は子が自らの意思や努力によって変えることはできないから，嫡出性の有無による法定相続分の区別の合理性については，立法目的自体の合理性及び当該目的と手段との実質的関連性についてより強い合理性の存否を検討すべきである。

予備試験 2014年第2問イ対比

観点 2

立法目的には合理的根拠があるが、準正要件は目的との合理的関連性を欠く

判決が認定した立法目的は法律婚の保護ではない。生来的に国籍を得なかった子は、その後の生活を通じて外国との結び付きを強めている可能性があるので、血統に加えて我が国との密接な結び付きを示す指標を満たす場合に限り届出による取得を認める、というのが目的である。判決はこの目的自体には合理的根拠を認めた。違憲とされたのは手段のほうで、父母の婚姻を結び付きの指標とすることは、立法裁量を考慮しても「立法目的との合理的関連性の認められる範囲を著しく超える手段」であり、国籍を得られない子の不利益は見過ごせないとした。目的は合憲、手段が違憲という組合せを押さえる。

よくある誤り

立法目的は法律婚を尊重することにあり、その観点から合理的根拠があるとした（×。目的は我が国との密接な結び付きを有する者に国籍を与えること）
立法目的自体に合理的根拠が認められないとして違憲とした（×。目的は合理的、区別との関連性が否定された）
準正要件は立法目的との間に合理的関連性があり、立法裁量の範囲内である（×。これは合憲とする反対意見の方向）

短答での問われ方

司法H29第3問・予備H29第1問は本判決だけで3肢を作り、アで目的の中身（法律婚の尊重か）、イで手段の評価（著しく超える手段）を問うた。司法R3第3問イ・予備R3第2問イ、司法R6第3問イは、目的は合理的・関連性なしという組合せの正誤である。尊属殺重罰規定の判決も目的は是認し手段を違憲としており、同じ問の中で並べて出されることが多い。

論文での書き方

目的審査では、条文の文言ではなく制度の仕組みから目的を認定する（血統主義を基調に、密接な結び付きの指標を要求する）。手段審査では、その指標として準正が今も機能しているかを具体的事実で検討し、国籍を全く得られないという不利益の大きさも合わせて評価する。区別の理由の当否だけでなく、区別によって生じる不利益の程度も審査に取り込んでいる点を答案に反映させる。

論証カード

法の下の平等（14条）の審査

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この観点で解ける過去問（6肢）

司法試験 2017年第3問ア直接

前記判決は，日本国民を血統上の親として出生しながら，日本国籍を生来的に取得できなかった子について，日本国籍を生来的に取得した子よりも日本国籍の取得の要件を加重すべきであるとする立法目的には，法律婚を尊重する観点から合理的な根拠があるとした。

予備試験 2017年第1問ア直接

司法試験 2017年第3問イ直接

前記判決は，日本国民である父親から出生後に認知された子について，父母の婚姻が日本国籍の取得の要件とされている点をして，立法目的との合理的関連性の認められる範囲を著しく超える手段を採用したものであるとした。

予備試験 2017年第1問イ直接

司法試験 2021年第3問イ直接

国籍法の規定が，同じく日本国民である父から認知された子でありながら，父母の婚姻により嫡出子たる身分を取得した者と異なり，父母が法律上の婚姻をしていない非嫡出子は同法所定の他の要件を満たしても日本国籍を取得することができないという区別を生じさせていることは，同規定の立法目的との合理的関連性を欠くものであり，憲法第14条第1項に違反する。

予備試験 2021年第2問イ直接

観点 3

制定時には合理性があった準正要件も、内外の社会的環境の変化により、遅くとも届出当時には合理性を失っていた

判決は、3条1項の制定当時は、父母の婚姻を父との家族生活を通じた我が国との結び付きの現れとみることに相応の理由があり、準正要件にも目的との一定の合理的関連性があったと認める。そのうえで、家族生活や親子関係の実態と意識の変化、国際的交流の増大、我が国が批准した自由権規約・児童の権利条約の規定、諸外国の法改正の傾向を挙げ、今日では合理的関連性を見いだし難いとした。違憲となった時期は制定時ではなく、遅くとも原告が届出をした当時（平成15年）である。さらに、母が日本国民の子や胎児認知を受けた子が生来的に国籍を得ることとの対比でも、生後認知の子の不利益は著しいとした。

よくある誤り

準正要件は制定当初から立法目的との合理的関連性を欠いていた（×。制定時には一定の合理的関連性があったとされた）
条約の国内法上の効力が憲法に劣る以上、立法事実の判断に国際人権条約を参照することは許されない（×。効力の順位と判断資料として参照することは別問題で、本判決も条約を考慮した）
母が日本国民の子や胎児認知の子との違いは、多数意見も合理的な区別として是認した（×。出生時に既に我が国社会との結び付きがあるという指摘は、多数意見を批判する反対意見の側のもの）

短答での問われ方

予備R1第2問ウは、多数意見（生後認知の子は胎児認知の子や母が日本国民の子と比べ著しく不利益）に対し、反対意見の理由（出生時に母の親権に服する、胎児認知は任意認知に限られる）が批判になるかを問うた。司法R2第20問ウは条約を立法事実の資料として参照できるかを問う見解問題で、本判決の手法を知っていれば切れる。違憲となった時点を「遅くとも届出当時」と特定する点は、非嫡出子相続分違憲決定（最大決平25.9.4）が遅くとも相続開始当時には違憲であったとしたのと同じ型である。

論文での書き方

かつて合憲だった規定を違憲と論じるときの型になる。制定時の合理性を一度認めたうえで、その前提となった事実（家族の実態、国民の意識、国際的な動向、条約）がどう変わったかを具体的に挙げ、現時点では関連性が失われたと結論づける。条約は違憲判断の直接の根拠としてではなく、立法事実の変化を示す資料として用いる。反対意見は社会通念の変化の有無自体を争っており、あてはめの対立点として使える。

この観点で解ける過去問（2肢）

予備試験 2019年第2問ウ直接

a．出生後に認知を受けた子について，準正のあった場合に限り日本国籍を取得させると定める規定は，準正のない子に対し，日本国民である父から胎児認知された又は母が日本国民である非嫡出子と比較して，著しく不利益な差別的取扱いを生じさせている。 b．日本国民が母である非嫡出子は出生時において母の親権に服し，また，胎児認知は任意認知に限られるため，出生の時点で既に血統を超えた我が国社会との結び付きがある。

司法試験 2020年第20問ウ応用

条約の国内法的効力は憲法に劣るという立場をとるならば，裁判所が，立法事実の存否を判断するための資料として，国際人権条約を参照することは，許されない。

観点 4

3条1項を全部無効とせず、準正要件の部分だけを除いて解釈し、届出による国籍取得を認めても立法作用には当たらない

違憲だからといって3条1項を丸ごと無効にすると、準正子まで届出で国籍を取れなくなり、血統主義を補う制度を設けた法の趣旨が失われる。判決はこれを立法者の合理的意思として想定し難い「採り得ない解釈」とした。そこで、平等取扱いの要請と父母両系血統主義を踏まえ、生後認知にとどまる子にも同項の趣旨・内容を等しく及ぼし、準正の部分を除いた残りの要件を満たせば届出により国籍を取得できると解した。これは過剰な要件を除いた合理的な解釈であって、裁判所が法律にない要件を新たに作るものではないとする。裁判所による立法だという批判は反対意見の立場である。

よくある誤り

過剰な要件の部分だけを除いて解釈することは、法律にない国籍取得の要件を創設する立法作用であり許されない（×。これは反対意見・控訴審の立場）
3条1項は違憲であるから同項全体が無効となり、国籍取得は国会の法改正を待つほかない（×。全部無効は採り得ない解釈とされた）
「父母の婚姻」に内縁関係を含むと解することで原告の国籍取得を認めた（×。これは第一審の構成で、最高裁は準正の部分を除く解釈をとった）

短答での問われ方

統治分野の違憲審査・違憲判断の方法の問で出る。司法H24第18問イは準正要件を除いた要件で国籍取得が認められるか（○）、司法H28第17問ウ・予備H28第11問ウは全部無効とする解釈は採り得ないか（○）、司法R1第16問アは立法作用として許されないか（×）。訴えの形式は国を被告とする国籍確認の訴えで、行政法では公法上の当事者訴訟の例として問われる（司法H19第38問イ、司法H20第36問ウ）。

論文での書き方

平等違反の救済は、優遇されている側の規定を無効にしても原告は救われないという難点がある。答案では、①全部無効が制度趣旨と立法者意思に反すること、②違憲部分が可分で、残部だけでも制度として成り立つこと、③その解釈が法の基本原則（血統主義）に沿い、新たな政策判断を裁判所が行うものではないことを示して、一部無効による直接の救済を導く。要件が過剰なのか規定が不足しているのかという捉え方の違いが、個別意見の分かれ目になった。

この観点で解ける過去問（6肢）

司法試験 2012年第18問イ直接

国籍法第3条第1項を全体として違憲無効とせず，同項の規定の一部である準正要件を違憲無効とすることで，日本国民である父と日本国民でない母との間に出生し，かつ，その後に父から認知された子は，準正要件を除いた所定の要件を満たすときには，日本国籍の取得が認められる。

司法試験 2016年第17問ウ直接

日本国民である父と外国人である母との間に生まれた嫡出でない子につき，父母の婚姻及びその認知等所定の要件を備えた場合に届出により日本国籍が取得できる旨定めた国籍法（平成20年法律第88号による改正前のもの。以下同じ。）第3条第1項は，憲法第14条第1項に違反するが，血統主義を補完するために出生後の国籍取得の制度を設けた国籍法の趣旨に照らし，同法第3条第1項を全部無効とする解釈は採り得ない。

予備試験 2016年第11問ウ直接

司法試験 2019年第16問ア直接

国籍法の規定に関し，日本国民である父と日本国民でない母との間に出生した子の国籍取得に過剰な要件を設けることにより区別を生じさせている部分のみを除いて合理的に解釈することは，裁判所が法律にない新たな国籍取得の要件を創設するもので，国会の本来的な機能である立法作用を行うものとして許されない。

司法試験 2008年第36問ウ応用

出生の届出をしたが，出生による国籍取得の要件を満たさないとして戸籍に登載されなかった者が，国を被告として提起する，日本国籍を有することの確認を求める訴訟

司法試験 2007年第38問イ応用

公務員の俸給請求訴訟や，国籍確認訴訟は，公法上の法律関係に関する訴訟であって，当事者訴訟に分類することができる。