盗品の同一性

事案

盗品等関与罪の客体と民法の添付

刑法256条の罪の客体は、窃盗などの財産罪によって領得された物（旧法では「賍物」）である。判例は、この罪が守るのは被害者が盗まれた物を取り戻す権利（追求権）だと解してきた。そうすると、盗まれた物が他の物と結びついたり作り変えられたりして、民法243条の付合や246条の加工により被害者が所有権を失えば、取り戻す対象がなくなり、盗品としての性質も消えることになる。本件は、盗品の部品を別の自転車に組み込んだことがこれに当たるかが争われた。

何が起きたか

昭和23年10月ごろ、16歳の少年Aが中古の婦人用自転車を盗んできた。被告人は盗品と知りながら、自宅でその車輪二本（タイヤ・チューブ付き）とサドルを外し、Aが持ってきた男子用自転車の車体に取り付けて男子用に仕立て直した。そのうえで、この自転車をBに代金4000円で売る仲介をした。

訴えと下級審

第一審（名古屋地裁豊橋支部）は、今の条文でいえば盗品等有償処分あっせん罪にあたる賍物牙保罪の成立を認めた。控訴審で弁護人は、車輪等をAの車体に組み込んだのは加工であり、民法246条2項で車体の持ち主Aが所有権を得たから盗品性は消えたと主張した。名古屋高判昭24.3.9は、車輪等は簡単に外せるので添付に当たらず、所有権は被害者に残るとして退けた。被告人が上告し、弁護人は、原審は付合を否定しただけで加工について判断していないこと、Aは民法246条1項ただし書・2項により所有権を得たので盗品性は否定されることを主張した。

要点

1. 盗品の部品を原形のまま容易に外せる状態で別の車体に付けても、付合にも加工にも当たらず盗品性は失われない
2. 盗品性は被害者が民法上その物を取り戻せるかで決まり、所有権を失えば盗品性も失われる

判旨

最高裁は上告を棄却した。車輪とサドルを男子用の車体に組み替えても、両者は「原形のまま容易に分離し得ること明らか」であり、「分離することできない状態において附合した」とはいえない。また、婦人用自転車の部品を使ってAの車体に「工作を加えたもの」ともいえないから加工にも当たらない。したがって窃盗の被害者は車輪とサドルの所有権を失っておらず、これらはなお盗品性を持つとして、賍物牙保罪の成立を認めた原判決を是認した。盗品性の有無を被害者が民法上所有権を保っているかで判断する追求権の考え方に立ち、付合・加工のいずれも否定した判例である。

観点 1

盗品の部品を原形のまま容易に外せる状態で別の車体に付けても、付合にも加工にも当たらず盗品性は失われない

本判決は、盗まれた婦人用自転車の車輪とサドルを本犯所有の男子用車体に取り付けた場合について、部品は原形を保ち簡単に取り外せるから、壊さなければ分離できない状態での付合（民法243条）ではなく、部品を材料に新たな物を作る加工（民法246条）でもないとした。被害者は部品の所有権を失わないので、組み上がった自転車のうち盗品の部品はなお盗品であり、これを事情を知って売買の仲介をすれば有償処分あっせん罪、買い受ければ有償譲受け罪が成立する。本犯が自分の車体に付けたから本犯の物になる、という理屈は通らない。

よくある誤り

• 盗品のサドルを本犯所有の自転車本体に取り付けたので、主たる動産の所有者である本犯がサドルの所有権を取得し、完成した自転車を買った者に盗品等有償譲受け罪は成立しない（×）
• 部品を組み替えて別の種類の自転車に仕立てたことは民法246条の加工に当たり、盗品性は失われる（×）
• 盗品の部品が他の物と一体になって売却された以上、部品だけを取り出して盗品と評価することはできない（×）

短答での問われ方

司法H29第12問アが典型で、窃盗犯人が盗んだ自転車のサドルを自分の別の自転車に「容易に着脱可能な状態で」付けた完成品を、事情を知って買えば有償譲受け罪が成立するとして正しい肢である。「容易に着脱可能」「原形のまま」という事実が付合・加工を否定する決め手になるので、問題文でこの語を見たら盗品性は残ると判断する。本判決はあっせんの事案だが、肢では譲受けに置き換えて問われる。

論文での書き方

盗品性の検討で、①保護法益を追求権と置き、②追求権が民法上の所有権喪失（付合・加工・即時取得など）により消えれば盗品性も消えると規範化し、③あてはめで、分離の容易さ・原形の保持・新たな物の製作の有無を事実から拾う。本判決の事案は「原形のまま」であったため結論が導きやすい例で、溶解して地金にしたなど原形を変えた場合でも新たな物を作ったとはいえないとした大審院判例とあわせ、判例は加工の成立をかなり狭く見ていると書ける。

この観点で解ける過去問（1肢）

司法試験 2017年 第12問 ア直接

甲は，自転車Aが，乙が自ら窃取した自転車Bからサドルを取り外し，乙所有の別の自転車本体に容易に着脱可能な状態で取り付けて完成させたものであると知りつつ，乙から自転車Aを購入した。甲には盗品等有償譲受け罪が成立する。

○正しい ×誤り

観点 2

盗品性は被害者が民法上その物を取り戻せるかで決まり、所有権を失えば盗品性も失われる

判例は盗品等関与罪の保護法益を被害者の追求権、すなわち盗まれた物の返還を求める権利と解する。そのため、盗品性の有無は民法の物権法に従って判断され、付合・加工・即時取得などで被害者が所有権を失い返還を求められなくなれば、その物は盗品でなくなる。本判決は、加工により加工者が所有権を取得すれば罪は成立しないが、原形を変えただけでは被害者は所有権を失わないとした大判大4.6.2の流れを受け、付合についても同じ枠組みで判断した。他方、善意無過失の買受人が即時取得の要件を満たしても、窃取された物については被害者が盗難の時から2年間は回復を求められる（民法193条）ので、その間は盗品性が失われない。

よくある誤り

• 盗品等関与罪の客体かどうかは刑法独自に判断され、民法上被害者が所有権を失ったかどうかは関係しない（×）
• 窃取された物を善意無過失で平穏・公然と買い受けた者がいれば、その物が盗品に当たる余地はない（×。窃取された物は民法193条により被害者が盗難の時から2年間回復を求めうるので、その間は盗品性が残る）

短答での問われ方

予備R2第10問イは、善意無過失で平穏・公然と占有を始めた買受人がいても盗品に当たる余地があるかを問い、誤りの肢である。盗品性は被害者の追求可能性で決まるという本判決の前提と、民法193条の特則（盗難の時から2年間は被害者が回復を請求できる）を組み合わせ、その2年間は盗品に当たりうると解く。付合・加工・即時取得という民法の制度が盗品性にどう響くかを一つの枠組みで整理しておくとよい。

論文での書き方

保護法益について追求権説を基礎に、本犯助長的な性格も加味する立場（総合説）を示し、客体の要件として「被害者が法律上追求できる物」と規範を立てる。そのうえで民法上の所有権の帰属を検討する、という順序で書く。なお、事情を知らない第三者が盗品を材料に新たな物を作り上げた場合には加工により所有権が移り盗品性が消える余地があり、本判決の射程は工作した者が事情を知っていた事案に限られるという見方もある。

この観点で解ける過去問（1肢）

予備試験 2020年 第10問 イ応用

窃取された物品を買い受けた者が，平穏に，かつ，公然とその占有を開始し，その際，善意無過失である場合，当該物品は，「盗品その他財産に対する罪に当たる行為によって領得された物」に当たる余地はない。

○正しい ×誤り

関連する判例

• 大判大4.6.2同旨加工により加工者が所有権を得れば盗品性は失われるが、貴金属を金塊にするなど原形を変えただけでは被害者は所有権を失わないとした先例で、本判決はその延長にある。